施設の静電気対策　おすすめの床材をご紹介

こんにちは。床診断士のゆかりです。
冬になり空気が乾燥してくると、ドアノブに触れてパチっと痛みを感じたり、ニットを脱ぐ時にパチパチするなど、身近なところで静電気を感じることがありますね。

じつは、人には感知できないくらいのわずかな静電気でも、発生する場所によっては悪さをすることがあります。
例えば、半導体などの電子デバイスを扱う製造現場などでは、100V（ボルト）程度のわずかな静電気でも電子部品の破壊を引き起こしてしまうなど、生産施設では静電気対策は無視できない問題になっています。

今回は、生産施設など静電気対策が必要な場所に最適な床材をご紹介します。

静電気について、くわしくは >
静電気とは？生産施設の静電気（ESD）対策のポイントを解説

静電気対策のポイント

静電気対策の基本は、「静電気が溜まらないように流れやすくする」ことです。
さまざまな場面で発生する静電気に対して「静電気の発生を抑えること」と、発生した静電気を「速やかに拡散させること」が必要です。

IEC規格に沿った静電気対策を行う

半導体を扱う生産施設の静電気対策については、「IEC規格」という国際規格で管理基準が定められています。

IEC規格とは、IEC（International Electrotechnical Commission：国際電気標準会議）が定めた電気・電子技術関連の国際的な規格です。
静電気による製品の損傷を防止するための「ESD（静電気放電）管理」について細かく定められており、半導体、集積回路などを扱う生産施設での静電気対策ではこのIEC規格に沿った環境に管理することが求められています。

IEC規格によるESD（静電気放電）管理の規定では、静電気の帯電を100V以下に保つ区域を設定し、その区域で使用する衣類や履物などのアイテム、また床に対しても電気抵抗値の範囲などが細かく定められています。

まずは、このIEC規格に沿った静電気対策を行うことが必須です。

静電気対策に適した床材を選ぶ

床の静電気対策についてもIEC規格で定められています。静電気対策に適した床材で人体帯電を低く抑えることがポイントです。「静電気が溜まらないように流れやすくする」ことにすぐれた床材を選び、リフォーム後は定期的に電気抵抗値の計測をおこないましょう。

静電気対策に適した床材には大きく２種類あります。
・帯電防止床材：静電気の発生を抑え、発生した静電気を下地に拡散させる。
・導電性床材：導電性能の付加により静電気の発生を低く抑える。アース工法により発生した静電気を速やかに拡散させる。

帯電防止・導電性に加えて施設の特性に応じた機能性を備えたものや、コスト面にすぐれたものなど、ニーズに応じて選ぶ床材が変わります。

施設の特徴に合わせた床材を選ぼう

ここでは、施設の種類やニーズにお応えできる床材をご紹介します。静電気対策に加えて、それぞれの施設に求められる性能をそなえた床材があります。ぜひ参考にしてください。

CASE1：しっかり静電気対策をしたい

導電フロア・DS
アース工法による導電性床材。湿度に左右されにくい導電性により静電気の発生を低く抑えます。キャスター等による重量物移動に耐えられる耐動荷重性をそなえ、酸・アルカリ・有機溶剤に対する耐薬品性にも優れています。
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導電フロア・LE（IEC61340適合品）
アース工法による導電性床材。導電性により静電気の発生を低く抑えます。
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CASE2：できるだけコストを抑えて静電気対策をしたい

セイデンフロア
帯電防止床材。静電気による粉塵の吸着を防止し、人体帯電を速やかに拡散します。
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CASE3：日常的に検査機器などの重量物を使用する場所に静電気対策をしたい

移動荷重用フロア
キャスター等による重量物の移動荷重に強く、耐摩耗性や抗菌効果などもそなえる帯電防止床材。
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CASE4：医療施設・研究施設に求められる耐薬品性もほしい

タイヤクフロア・ラボプラス
タイヤクフロア・ラボ
耐薬品性をそなえる帯電防止床材。ノーワックスメンテナンスによる美観維持性や多彩なデザインラインナップが特徴。
詳しい情報を見る > タイヤクフロア・ラボプラス／タイヤクフロア・ラボ

ここでは、おすすめ床材の一部をご紹介しました。
施設の特性や施工条件などによって、考慮すべき点はさまざまです。確実に静電気対策を行いつつ、その施設で求められる機能性や働く環境づくりなども考えて検討しましょう。

動画でも詳しく解説しています▼

床の静電気対策なら床診断士へ

床の静電気対策には、床を熟知した床診断士へ相談するのがおすすめです。
厚生労働大臣認定資格である床診断士は、床の改修工事に必要な知識を有する床リフォームのスペシャリスト。
床診断士がIEC規格に沿って電気抵抗値の測定を行うほか、床の状態を調査して総合的に診断し、メンテナンスや最適な床づくりについての提案を受けることができます。